調査によると、2011年のペット関連市場は前年比0.1％減とほぼ横ばい。市場の17％を占めるペットケア用品が前年比1.5％増と安定成長を維持したが、市場の73％を占めるペットフードが同0.2％減、ペット生活用品が同2.0％減となった。

ペットフード市場では、ドッグフードは、犬の新規飼育頭数の頭打ち、生体の小型化による給餌料の減少、大袋タイプを中心とした価格下落などにより、縮小傾向にある。一方、キャットフードは、猫の新規飼育頭数の落ち込みが犬よりも緩やかであるほか、ペットの健康面の悩みに対応したフードが好調であるため、2011年も微増傾向となった。

また、ペットの長寿化や、室内飼育増加による肥満化、食物アレルギーを患うペットの増加などを背景に、療法食（特定の疾患とその症状に合わせ動物病院で処方されるペットフード）が好調を維持。ただし、療法食は本来は動物病院で処方されるものであるが、ペットの飼育頭数の伸び悩みや不況の影響などで来院頭数が減少した動物病院がインターネットで安価に販売するケースも見られ、販売単価が下落傾向にある。

ペットケア用品市場は、市場規模200億円以上の猫砂とトイレ用シーツが、室内飼育の増加を追い風に前年比2～3％増を維持し、全体市場を牽引。また、日常生活において飼い主とペットの接する距離が近づいたことなどから、イヤークリーナー、デンタルケア用品、ボディータオルなどの市場も小規模ながら拡大が続いており、普及率の向上で更なる拡大が期待される。

ペット生活用品では、震災や原発事故の影響で、揺れによる水槽転倒の危険性や計画停電／節電でポンプやヒーターが安定稼働出来ないなどの問題から観賞魚離れが進み、100億円規模の市場を形成する観賞魚用の水槽・周辺器具が縮小を加速させ、2011年は前年比2桁減。一方、ペット用キャリーや、電力を使わないクールマットなどの節電対策グッズが伸びた。

ペット保険の契約件数は、前年比18.2％増の60万8850件、登録代理店数が同6.8％増の2990店。これはカーディーラーや生損保代理店などを代理店とする動きが近年さらに活発化し、ペットオーナーに対しては様々なチャネルからのアプローチが行われているためであるが、欧米と比較すれば加入率はまだ低く、ペット保険会社各社は営業活動の推進と共に、メディア露出の拡大によって認知度向上を図っている。

富士経済グループプレスリリース
国内ペット関連市場の調査を実施

• http://www.group.fuji-keizai.co.jp/press/pdf/120502_12041.pdf